●緊急速報、プロセッサの脆弱性(Meltdown/Spectre)に関するWindowsの対応状況

今回のテーマとは少し話がずれますが、2018年の年明け早々、プロセッサに存在する脆弱(ぜいじゃく)性が公表され、騒がしくなっています。当初、Intelのx86プロセッサの問題で、Windowsだけでなく、Linux、Android、Chrome、iOS、macOSと広範囲に影響するものと伝えられましたが、AMDやArmにも同様の脆弱性が存在することが明らかになっています。

Microsoftは、この問題を軽減するセキュリティ更新を含む累積的な更新プログラムを、サポート期間中のWindows 10、Windows Server 2016、Windows Server バージョン1709向けに、セキュリティのみの品質更新プログラムまたはセキュリティマンスリー品質ロールアップをWindows 7 Service Pack1(SP1)、Windows 8.1、Windows Server 2008 R2、Windows Server 2012 R2向けに、Windows Update/Microsoft Update Catalogを通じて提供しました。

これらの更新プログラムは「Windows security updates released on January 3, 2018」と呼ばれていますが、今後の累積的な更新プログラムにも含まれることになるでしょう(Windows OSに関しては、今回の累積的な更新プログラムが2018年1月10日の定例更新の前倒し提供になるようです)。

更新プログラムのインストールだけでなく、OEMメーカーが提供するファームウェアの更新が必要なこと、Windows Serverの場合はサーバの役割やソフトウェア(SQL Server)、実行環境(物理、仮想、Azure、他社クラウド)によっては追加の対策が必要なこと(レジストリ設定による軽減策の有効化)、悪影響を及ぼさないためにWindows Updateで配布されない場合があること、そして状況は刻々とアップデートされていることに注意が必要です。

今回の脆弱性問題は、更新プログラムの適用で安心できるものではありません。根本的な解決ではなく、あくまで軽減策であり、場合によっては追加の設定が必要です。軽減策は、パフォーマンスを低下させる可能性もあります。OEMメーカー各社による更新されたファームウェアの提供には、しばらく時間がかかるかもしれません(既に対策済みのものもあります)。古いモデルでは提供されないかもしれません。

マルウェア対策ソフトウェアとの互換性問題により、ブルースクリーン(Blue Screen of Death:BSoD)が発生する可能性もあります。それが、Windows Updateで更新プログラムが配布されない(かもしれない)理由の1つです。もし手動でダウンロードしてインストールするなら、その前に使用中のマルウェア対策ソフトウェアの提供元に確認するべきです。「Windows Defender」は既に対応済みです。筆者が利用している「ESET NOD32 AntiVirus」は、「ウイルス・スパイウェア対策検査機能:1533.3(20180104)」で対応しました(それ以前の場合はBSoDが発生するようです)。

この件に関しては、もう少し情報が出そろったところで、あらためて取り上げる予定です。以下の記事も参考にしてください。

●「最低でも10年(5+5)」だけではない、さまざまなサポートポリシー

本題に戻ります。Microsoftの製品サポートといえば「最低5年間のメインストリームサポートと最低5年間の延長サポート」の最低10年であり、延長サポートが終了するまではセキュリティ更新プログラムが無料で提供されるものと認識している人は多いと思います。

最新のサポートポリシーでもこの基本は変わっていませんが、これは「ビジネス、開発者、デスクトップオペレーティングシステム」向けのサポートポリシーです。コンシューマー向け製品(OSを除く)やデバイスについては、別のポリシーがあります。これらのサポート終了日が明確に定義された従来のサポートポリシーは、現在は「固定ライフサイクルポリシー」と呼ばれています。

さらに今は、クラウドサービス向けの「モダンライフサイクルポリシー」というものもあります。また、Windows 10のサポートは「サービスとしてのWindows(WaaS)のライフサイクル」に従います。これは、2017年10月から提供が開始された「半期チャネル(Semi-Annual Channel)」のWindows Server(バージョン1709/1803……)も同様です。

なお、従来のWindows Serverは、半期チャネルに対して「Long Term Servicing Channel(LTSC)」と呼ばれます。2018年にサポートが終了するWindows ServerとSQL Serverのバージョンはありませんが、企業のIT担当者さんは覚えておくとよいでしょう。ちなみに、Windows Server 2008 Service Pack(SP)2/2008 R2は2020年1月に、SQL Server 2008 SP4/2008 R2 SP3は2019年7月に延長サポートが終了します。

以上を踏まえて、2018年に固定ライフサイクルポリシーの延長サポートが終了する製品の中から、筆者が注目する製品を見ていきましょう。

2017年は4月にWindows Vista、10月にMicrosoft Office 2007(およびMicrosoft Office 2010 for Mac)のサポートが終了しましたが、2018年はどんな製品が対象になるのでしょうか。懐かしいものが出てきました。なお、日付は米国時間である場合があります。

●7月10日終了──StorSimple5000/7000シリーズ

筆者がまず注目したのは、アプライアンス製品(ハードウェア)である「StorSimple 5000/7000シリーズ」のサポートが2018年7月10日に終了することです。この製品は、Microsoftが2012年にStorSimple社を買収し、既存製品を引き継ぐ形で販売していたクラウド統合型の階層化ストレージ製品です(もともとはMicrosoft Azureではない、他社クラウドと統合する製品だったと思います)。


サポートは製造元のXyratex社(現在はSeagate社)から提供されており、そのサポート(メインストリームサポートのみで延長サポートはなし)が7月に終了します。ハードウェアなのでサポートが終了しても全く機能しなくなるわけではありませんが、Azureサービスとの関係で、クラウド対応機能が利用できなくなる可能性があります。また、ハードウェア製品であるため、サポート終了について考えたことがない、あるいは利用しているにもかかわらず、この製品であるという認識がないこともありますので、ご注意ください。

もし、この製品を利用中の場合は、後継のStorSimple 8000シリーズやソフトウェアベースの「StorSimple Virtual Array」に移行する必要があるでしょう。あるいは使用を中止するという選択もあります。移行する場合は、Microsoftサポートの支援が必要ということです。詳しくは、以下のドキュメントで確認してください。

●7月31日終了──EMET 5.x

「Enhanced Mitigation Experience Toolkit(EMET)」は、Windowsやアプリケーションの脆弱性を緩和(軽減)するツールであり、公表されていない脆弱性を悪用するゼロデイ攻撃や、セキュリティ更新プログラムが提供されるまでの回避策として利用されてきました。アプリケーションの互換性問題があるため、一般ユーザー向けのツールではありませんが、重大なセキュリティ問題が話題になると、有効な回避策の1つとして示されてきました。

EMETの開発は既に終了しており、2018年7月いっぱいで提供とサポートが終了します。EMETの最新バージョンは「EMET 5.52」で、Windows VistaからWindows 10まで、セキュリティ補助ツールとして利用できます。ただし、Windows 10の正式サポートはWindows 10 Anniversary Update(バージョン1607)までで、Windows 10 Creators Update(バージョン1703)は非サポート(ただしインストールと動作は可能)となります。

Windows 10 Fall Creators Update(バージョン1709)にはEMETをインストールすることもできませんが、代わりにEMETとよく似た構成と緩和策の適用または除外が可能な「Exploit Protection」という機能が標準搭載されました。Windows 10ユーザーは最新バージョンにアップグレードすることで、EMETと同等(他の機能も含めるとEMET以上)のセキュリティ機能をOSの標準機能として利用できます。また、事前にEMETの設定をXMLファイルにエクスポートしておけば、Exploit Protectionにインポートして引き継ぐこともできます。

Windows 7やWindows 8.1でEMETを利用している場合、EMETによほど精通していない限り、サポートが終了したらアンインストールすることをお勧めします。EMETは定義ファイルベースではないため、サポートが終了しても機能しなくなるわけではありませんが、解決できないアプリケーションの互換性問題が出てきたとしても、誰も助けてくれません。また、「証明書信頼」機能の期限切れの問題は必ず生じるでしょう。

現在、EMETを既定の設定のまま使用しているのなら、すぐにアンインストールすることをお勧めします。恐らく、そのEMETはセキュリティに関してあまり役に立っていません。単に、アプリケーションの互換性問題を増やしているだけかもしれません。

●10月9日終了──MED-V 1.0/1.0 SP1

2018年10月9日にサポートが終了する「Microsoft Enterprise Desktop Virtualization(MED-V)」がありますが、正しくはMED-V 1.0/1.0 SP1のことです。MED-Vは、仮想化技術を利用してレガシーOS上で古いバージョンの「Internet Explorer(IE)」や新しいOSをサポートしないレガシーアプリケーションを実行し、アプリケーションウィンドウをローカルデスクトップに表示するという、アプリケーション互換性テクノロジーです。

MED-Vは、Windowsの「ソフトウェアアシュアランス(SA、現在のWindows Enterprise E3/E5など)」に契約者に無料(もともとは有償)提供される「Microsoft Desktop Optimization Pack(MDOP)」に含まれるコンポーネントの1つです。

Windows 7では、Windows Virtual PCでWindows XP環境を提供する「Windows XP Mode」が利用できました。MED-Vは、このWindows XP Modeの集中管理および展開が可能な企業版のようなものです。MED-V 1.0/1.0 SP1は、Virtual PC 2007 SP1に基づいており、ホストOSとしてWindows XP/Vista/7を、ゲストOSとしてWindows 2000/XPをサポートしています。MED-V 2.0は、Windows 7のWindows Virtual PCのみで利用でき、ゲストOSとしてはWindows XPのみをサポートしています。こちらは、2021年4月までサポートが続きます。

MED-V 1.0/1.0 SP1が前提とするVirtual PC 2007 SP1は、既に2017年7月にサポートが終了しました。MED-V 1.0/1.0 SP1/2.0がサポートするゲストOSもまた、既にサポートが終了してから数年が経過しています。MED-V 1.0/1.0 SP1のサポートは2018年10月まで、MED-V 2.0のサポートはさらに数年続きますが、事実上、安全に利用できる環境ではありません。そもそも、MED-Vは移行期間を支援するために提供されたツールであり、永続的な利用が想定されたものではありませんでした。そして、移行期間ははるか昔に過ぎ去ってしまいました。

万が一、現在でもMED-V(2.0を含めて)を利用しているというのであれば、それは非常に残念な状況ですし、それで大丈夫なのかと心配にもなります。きっとそんな企業は存在しないでしょう。つまり、MED-Vのサポート終了が問題になる企業はないはずです(まだ使っている企業は、サポート終了なんて気にしていないのでしょうから)。

●3月ごろ終了──WaaSでサポートが終了するWindows 10

最初に指摘したように、Windows 10はWaaS(サービスとしてのWindows)のライフサイクルに基づいてサポートされます。WaaSでは、年に2回、3月ごろと9月ごろに新バージョンがリリースされます。2018年はバージョン1803(仮)とバージョン1809(仮)のリリースが予定されています。一方、新バージョンのリリースと入れ替わるようにサポートが終了するバージョンがあります。

Windows 10 Anniversary Update(バージョン1607)とWindows 10 Creators Update(バージョン1703)は、それぞれ3月ごろと9月ごろにサポートが終了する予定です。実際には新バージョンと入れ替わるわけではなく、各バージョンはリリース後、原則として18カ月でサポートが終了します。その時期がちょうど3月ごろと9月ごろになるわけです。Windows 10 Fall Creators Update(バージョン1709)が出たばかりで、現在、バージョン1607やバージョン1703を利用中のユーザーは多いでしょう。しかし、どちらも2018年中に姿を消します。

この忙しいサイクルが永遠に続くのか、どこかで途切れるのか(ポリシーが変更されるのか)分かりませんが、現時点では永遠に続くことを前提に進むしかありません。

企業の場合、「Windows Update for Business」をうまく活用して(最大で半期チャネルの4カ月+365日延期可能)、1年に1回のアップグレード(つまり、間の1バージョンをスキップ)で運用するなどで、業務への影響をできるだけ少なくする必要があるでしょう。確かに、Windows 10の新バージョンには企業向けの新機能が搭載され、改善されてきています。しかし、安定性が増しているかというとどうでしょうか。新バージョンが出るたびに、安定性がリセットされるような気がするのは筆者だけではないと思います。

なお、Windows 10 November Update(バージョン1511)のサポートは2017年10月に終了しました。ただし、その翌月、Windows 10 EnterpriseおよびEducationエディションに限り、半年間(2018年4月まで)、セキュリティ更新のサポートが延長されることが発表されています。

場合によっては、バージョン1511よりも先にバージョン1607のサポートが終了するかもしれません。あるいは、バージョン1511と同様に、エディション限定で一定期間延長されるかもしれません。Windows 10 バージョン1607はLTSCのWindows Server 2016と同じビルドであるため、親和性の高さから企業ユーザーの多くがWindows Server 2016とともに導入していると思います。そのため、個人的には延長されてほしいのですが、期待するのは止めましょう。

●3月ごろ終了──初代Nano Serverもサポートが終了する(はず)

Windows Server 2016では「Server Core」と「デスクトップエクスペリエンス」(以前は「GUI使用サーバー」と呼ばれていたもの)の2つのインストールオプションに加えて、「Nano Server」と呼ばれる新しい最小インストールオプションが追加されました。

Nano Serverはデスクトップと対話型のコンソールを持たず(主に情報表示のためのRecovery Consoleのみ提供)、コマンドラインや管理ツールからリモート管理することを前提にしたものです。このWindows Server 2016ベースのNano Server(便宜上、初代Nano Serverと呼びます)は、物理マシンや仮想マシンにインストールするか、WindowsコンテナのベースOSイメージ(microsoft/nanoserver)として提供されます。

初代Nano ServerがWindows Server 2016のインストールオプションの1つであるというのは、ある意味間違いではありませんが、その登場時からWindows Server 2016とNano Serverはライセンス上、大きな違いがありました。Windows Server 2016はLTSC(その当時はその呼び方はありませんでしたが)ですが、Nano ServerはWindows Serverのソフトウェアアシュアランス(SA)で提供されるものです。

また、Nano Serverは1年に数バージョンが提供され、古いバージョンはサポートが終了していくという、WaaSと同様のポリシーでした。結局、初代Nano Serverの次のバージョンが提供されないまま、Nano Serverは半期チャネルのWindows Serverに統合されました(2代目Nano Server)。そして、2代目Nano Serverからは、物理サーバや仮想マシンにインストールして使用するというシナリオはサポートされず、WindowsコンテナのベースOSイメージとしての提供だけになります。

2代目Nano Serverからは、半期チャネルのポリシーに基づいて、年に2回、3月ごろと9月ごろに新バージョンがリリースされ、各リリースは18カ月間サポートされます。初代Nano ServerはWindows 10 バージョン1607と同時期にサポートが終了するはずです。

初代Nano Serverが物理サーバや仮想マシンで動いている場合、アップグレード先はありません。2代目Nano Serverはそのシナリオをサポートしていないからです(WindowsコンテナはベースOSイメージの入れ替えなので、アップグレードという考え方はありません)。初代Nano Serverの物理サーバまたは仮想マシンの運用を続ける必要があるなら、何らかの方法で、LTSCのWindows Server 2016または半期チャネルのWindows Server バージョン1709以降に移行する必要があります。

 

 

 

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Windows MRヘッドセット利用者が4%に Steamが発表

Mozilla、「Firefox」v57.0.4を公開 ~CPU脆弱性“Meltdown”“Spectre”へ対策

ゲーム販売プラットフォームSteamは、2017年12月までのハードウェア利用状況を発表しました。VRヘッドセットのシェア割合では、Oculus RiftとHTC Viveに加えて、2017年11月にSteamVR対応を開始したWindows Mixed Realityヘッドセット(MRヘッドセット)の利用率が、4%に達しました。

Windows MR利用率が2ヶ月弱で4%に

Steamでは毎月ユーザーへの調査を行い、ゲームを遊んでいるPCのビデオカードなどのハードウェア、またOSなどのソフトウェアに関する統計を発表しています。

2017年12月までの最新の統計では、新たに昨年登場したWindows MRヘッドセットを含む、VRヘッドセットの利用割合も発表されています。

Windows MRヘッドセットは、マイクロソフトがプラットフォームの開発を行い、Lenovoやデルなど複数のパートナー企業がハードウェアを製造・販売しています。昨年10月に製品版が発売され、11月中旬にはSteamVRのサポートが開始しました。

その後2ヶ月弱の期間ながら、12月の統計ではWindows MRヘッドセットが4.35%のシェアを獲得するといった、好調な滑り出しを見せています。

シェアトップ争いも激化

HTC ViveとOculus Riftの利用率を比べると、その差は1.12%まで縮まりました。

2017年9月の統計では両者の差は3.3%であり、依然としてシェア率トップはHTC Viveが維持しているものの、その使用率は9月と比べると-2.9%低下しています。一方Oculus Riftも-0.67%とわずかながら低下しており、Windows MRがそのシェアを獲得したと見られます。

また、開発キットとして販売されていたたOculus Rift DK1のシェア率は9月に引き続き0%、同じくDK2は-0.71%減で2.25%となりました。

なお、このデータはあくまでSteamで利用されているハードウェアのみの統計であり、その他のプラットフォーム(Oculus Store、Viveport、Windows 10ストアアプリ)でのユーザー規模まではわかりません。そのためVR市場全体でのシェアを推定するには不十分です。

Windows MRヘッドセットではASUSなど今後も新たなヘッドセットの発売が予定されており、どこまでシェアを広げていくかに注目されます。

(参考)
4% Of Steam VR Users Use Windows Mixed Reality After Less Than 2 Months / VRFocus(英語)
https://www.vrfocus.com/2018/01/4-of-steam-vr-users-use-windows-mixed-reality-after-less-than-2-months/

Mogura VRは、VRFocusとパートナーシップを結んでいます。

 

 

 

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Mozilla、「Firefox」v57.0.4を公開 ~CPU脆弱性“Meltdown”“Spectre”へ対策

Windows 10使いこなせてる? ニッチな便利機能10選

Mozillaは4日(米国時間)、Webブラウザー「Firefox」の最新安定版v57.0.4を公開した。本バージョンではGoogleの“Project Zero”が公表したCPUの脆弱性“Meltdown”“Spectre”への対策が盛り込まれている。

Mozillaによると、“Meltdown”“Spectre”のサイドチャネル攻撃と同様の手法を用いれば、Webコンテンツから異なるオリジンのプライベート情報を読み取れることが内部的な実験により明らかになったという。そこで、サイドチャネル攻撃を緩和するための措置として“performance.now()”のタイマー精度が若干落とされたほか、高精度タイマーを構築するのに用いられる“SharedArrayBuffer”機能を無効化するなどの対策が導入された。なお、本脆弱性の深刻度はMozillaの基準で4段階中上から2番目の“High”と判定されている。

また、12月28日付けでリリースされた「Firefox」v57.0.3では、バックグラウンドタブのクラッシュレポートがユーザーに無断で送信される問題が修正されているとのこと。この不具合はWindows版にのみ存在する。

「Firefox」はWindows/Mac/Linuxなどに対応する寄付歓迎のフリーソフトで、現在MozillaのWebサイトからダウンロード可能。Windows版は窓の杜ライブラリからもダウンロードできる。すでにインストールされている場合は、「Firefox」の更新機能でアップデートすることも可能。

 

 

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Windows 10使いこなせてる? ニッチな便利機能10選

Windows版「iTunes」に6件の脆弱性、「iCloud」アプリにも影響

Windowsが世に出て32年。アップデートの度に新しい機能が追加され、今となっては数え切れないほどの機能が搭載されています。中には超便利なのにあまり知られていない機能も…… 。

今回はそんな状況を打開すべく、ニッチな機能を10個ご紹介します! 知ってたよという方はドヤ顔に、知らなかったよという方はホクホク顔になれるはず!

1)仮想デスクトップ

いわば仮想マルチスクリーンで、複数のデスクトップが操れるようになります。それぞれのデスクトップに使いたいウィンドウやプログラムを展開し、デスクトップごと切り替えることで作業効率アップ。例えば、一つのデスクトップで画像集めをしながら、次のデスクトップに切り替えて画像編集をする、とかが可能になります。3つ目のデスクトップにゲームが起動してあるのは内緒です。

タスクバーの検索ボックスの隣にあるタスクビューを押すと、開いてあるウィンドウと仮想デスクトップが表示されます。仮想デスクトップを追加するには、下にある新しいデスクトップを押します。既存のデスクトップを消したい場合は、サムネイルのばつ印を押してください。あと、タスクバーは通常表示中のデスクトップに開いてあるウィンドウしか表示しませんが、ピンされたウィンドウはどのデスクトップでも表示されます。

2)動画などのメディアストリーミング

DLNA(Digital Living Network Alliance)に対応している機器(Xbox One Sや Rokuなど)には、Plexのようなサードパーティーアプリなしでも、Windows 10からメディアをストリームできます。

使うには、タスクバーで「メディアストリーミング」と検索し、表示されたオプションから「メディアストリーミングを有効にする」を選択。受信側の機器の準備ができたら、流したいファイルを右クリックして「デバイスキャスト」を選べばストリームが開始します。

 

3)タスクの自動化

Windows純正のIFTTTといった感じ。中々の古参者で、Windows 95の時代からあらゆるタスクを自動で執行しています。例としては、定刻にシャットダウンさせるとか、御用達のメンテナンスアプリを定期的に走らせるなどです。

セットアップするには、検索ボックスで「タスクスケジューラ」と検索し、同ウィンドウを起動させます。若干厳ついインターフェースですが、少し見て回れば大体の使い方がつかめるはず。あとは「基本タスクの作成」か「タスクの作成」をクリックし、トリガーとなる時間とタスクの内容を設定するだけ。

4)マルウェア除去

MicrosoftはWindowsにセキュリティーソフトを標準搭載したりしなかったりの過去がありますが、Windows 10にはしっかり搭載されています。Windows Defenderといって、サードパーティーのセキュリティーソフトほど包括的ではないにせよ、十分に守ってくれる優れもの。ご存知の方も多いのではないでしょうか。

実は、もう一つあまり知られていないセキュリティーツールがあります。「悪意のあるソフトウェアの除去ツール」といって、あなたのシステムをバックグラウンドから静かに見守ってくれています。Windows 10のアップデートを自動的に更新する設定にしてあれば、同ツールも常に最新版のはず。

5)容量の回復

Windowsがよく溜め込んでしまう余計なファイルを、総括して削除できる機能です。インターネット一時ファイルや、エラーレポート、各種キャッシュといった、基本的に保持する必要のないファイルが相当します。

使用するには検索ボックスで「ディスク クリーンアップ」と検索して起動、消しても良い項目にチェックを入れて、「システム ファイルのクリーンアップ」で完了です。これを例えばタスクスケジューラで定期的に走らせればいいのかな。

6)遠隔操作

家族や友人に遠隔でパソコンヘルプを求められた時、SkypeやTeamviewerなどに頼る方多いと思います。ただ、インストール時にトラブルがないとは言えませんよね。そこで思い出して欲しいのがWindows標準搭載の遠隔サポート機能、「リモートアシスタンス」です。相手にもそう検索ボックスに入力してもらって、お互いのパソコンでそのウィンドウを開きましょう。

すると、2つのオプション、「信頼するヘルパーを招待します」と「電子メールを使用して招待を送信する」が表示されます。あとは双方がそれぞれのオプションをクリックし、画面に表示された通りに進めれば、あなたのパソコンから相手のパソコンの操作ができるようになってるはず(マウスとキーボード)。

 

7)LAN上でファイル共有

書類、音楽、映画といった、各種ファイルを共有する方法っていろいろあってどれにするか悩みますよね。メールに添付?クラウドにアップ?などなど。でも、実は共有したい相手がWindows搭載のパソコンを持っていて、それらが同じLAN(例えば同じWi-Fi)に繋がっているなら、悩む必要なんてなかったんです。

まずは「設定」から「ネットワークとインターネット」を開き、「ホームグループ」を選択、そして「ホームグループの作成」をクリックします。あとは指示通りに進めていきます。共有したいファイルの種類やデバイス(プリンターなど)を選び、アクセスするためのパスワードを設定しましょう。もし誰かがすでにホームグループを作成していたら、パスワードを聞いて参加させてもらうのもありです。この場合は「ホームグループの作成」ではなく、その参加したいホームグループをクリックします。

8)ファイルシステムとディスクのチェック

この2つの機能は、一昔前からある強力なテキストコマンドとして実装されています。ということで、まずはGUIが生まれる前の時代を思い出させてくれる、あのウィンドウを開きましょう。検索ボックスに「cmd」 と入力すると、「コマンドプロンプト」と現れるのでそちらを右クリック、「管理者として実行」を選択してください。

そして、ハッカー気分で「sfc /scannnow」をッターンすれば、システムファイルチェッカーが走ります。こちら、ハードディスクを走査して、Windowsに必要なファイルが欠けていないか確認したのち、欠けている部分を置き換えてくれる機能です。次に「chkdsk /f」をッターンすると、ハードディスクにエラーがあるかをチェックしてくれます。さらに、直せる場合はそうしてくれるので、これらを使ってあなたもエラーフリーになりましょう。

9)PDFとして印刷

書類のフォーマットは数々ありますが、PDFフォーマットはその中でも特に重宝されています。どのデバイスでもちゃんと表示されるという大きな利点があるからですね。Windowsなら(Macも)、あらゆる内容を印刷画面からPDFとして保存できます。

使い方は簡単。PDFとして保存したいモノのウィンドウで、印刷ダイアログボックスを開きます。プリンターのリストから「Adobbe PDF」を選択し、「プロパティー」で大きさを決めたら「印刷」をするだけ! サードパーティープログラムを使わずに済むのは超便利。

10)画面を録画
「Game DVR」は本来ゲーム画面を録画してシェアするための機能です。が、特に制限はないので、あらゆるアプリの画面を録画できます。ゲームでなくても、例えばアプリのチュートリアル動画なども撮れるというわけ。

使うにはWin + Gを押してコンソールを開きます。この時、これはゲームですよ、といったような項目にチェックを入れるよう促されると思います(ゲームでなくてもチェックを入れてしまえばこっちのもの)。実際に録画する際は、コンソール下のチェックボックスで録音の有無を決め、赤いボタンを押して開始しましょう。



どうでしょう、これは使ってみよう!っていう機能はありましたか? これらの機能は、他人や会社のパソコンでもWindows搭載でさえあれば、サードパーティーアプリをインストールせずとも使えるので、知っていると場面によってはかなり助かりそうです。私用のPCも効率よく使えると思うので、ぜひ活用してみてください!

  米Apple Inc.は13日(現地時間、以下同)、「iTunes 12.7.2 for Windows」で修正された脆弱性の内容を明らかにした。Windows版「iTunes」はWindows 7以降に対応しており、現在、同社のWebサイトから無償でダウンロード可能。すでにインストールされている場合は自動更新機能を利用してアップデートすることもできる。最新版のv12.7.2は6日付けでリリースされている。

   同社が公開したセキュリティ情報によると、今回修正された脆弱性はCVE番号ベースで6件。任意コードの実行につながる可能性のある「WebKit」の欠陥や、APNサーバーにおけるプライバシー侵害の問題が修正されている。

   なお、同様の脆弱性は「iCloud for Windows」でも発見され、最新版のv7.2で修正されている。利用中のユーザーはアップデートを怠らないようにしたい。

 

 

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Windows 10の満足と不満はどこに--IT販社がユーザーを調査

「Fall Creators Update」のユーザーインターフェイスと「Microsoft Edge」

日本コンピュータシステム販売店協会(JCSSA)が会員社の顧客企業や一般のユーザー企業を対象に調査を行い、12月5日に中間報告を行った。この中でWindows 10の普及状況や満足点・不満点といった実態が浮き彫りになった。

調査は9~10月に行い、従業員350人以下の750社(一般企業)とJCSSA会員社の顧客で従業員2000人以下の151社(ユーザー企業)が回答した。回答者はITシステム導入関与者でITシステム全体の状況を把握する社員と管理者および役員としている。

まず回答企業が保有するPC全体に占めるWindow 10の割合は、ユーザー企業では前年の3%から11%に、中規模(従業員21~350人)の一般企業では24%から38%に、小規模(従業員20人以下)では29%から42%にいずれも上昇した。回答企業全体に占めるWindows 10導入済み企業の割合は、ユーザー企業で19ポイント、中規模一般企業で17ポイント、小規模一般企業で15ポイント増えた。

2020年1月14日にサポートが終了するWindows 7の割合は、一般企業でこの1年間に7~9%減少したものの、ユーザー企業では変化がなかった(前回・今回とも84%)。ユーザー企業ではWindows XPの割合が7%減少していた。JCSSAは、一般企業でWindows 7からWindows 10への移行が進み、ユーザー企業ではWindows XPからWindows 10への移行が進んだと分析する。

Windows 10を導入していない企業の今後の意向では、導入予定があるユーザー企業が28%、中規模一般企業が20%、小規模一般企業が14%で、検討中を含めても半数前後は導入しない意向であることが分かった。導入しない理由は、ユーザー企業では「検証が間に合わない」(59%)や「今のOSに不満がない」(43%)、「変える必要性を感じない」(39%)、「新しい機能やインターフェースが使いづらい」(33%)などの意見が目立つ。

一般企業も似た傾向だが、ユーザー企業との違いでは「ハードウェアが対応していない」「予算承認が下りない」「Windows 10の悪い評価を聞く」「勝手に機能更新されるのが困る」といった理由も多く挙げられた。JCSSAは、「更新するだけの魅力がWindows 10にないのだろう」と分析している。

Windows 10導入済み企業における評価として、良い点には「起動・シャットダウンが速くなった」を挙げる企業が多く、一般企業では「画面構成が見やすくなった」「直感で操作しやすくなった」も目立った。一方で悪い点には「以前のWindowsから操作性が変わった」が挙げられ、特にユーザー企業では「画面構成が見づらくなった」、一般企業では「細かい設定ができなくなった
」の声が目立つ。ユーザー企業からはOSの安定性やWindows Updateの品質に対する不満も寄せられた。

Windows 10では、バージョンによって機能更新の間隔やサービス期限が異なるモデル(Semi-Annual ChannelやCurrent Branch for Business、Long-Term Servicing Branchなどと呼ばれる)が適用されているが、Windows 10導入済み企業の半数以上がこうしたモデルを「知らない」と答えた。

この調査の最終報告は2018年3月を予定している。

 

 

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「Fall Creators Update」のユーザーインターフェイスと「Microsoft Edge」

フォントも“ストア”からインストール可能に? ~Windows 10の次期機能アップデート

Windows 10 Fall Creators Update」の新機能や改善点を紹介する本連載。第3回となる今回は、ユーザーインターフェイスの改善を中心に取り上げたい。

「Fall Creators Update」にアップグレードしてまず気が付くのが、“Fluent Design System”の採用だ。「Fall Creators Update」では“Fluent Design System”の一部(1st Wave)が導入されており、[スタート]画面や“アクション センター”にアクリル効果が加えられている。少しわかりづらいかもしれないが、背後のウィンドウがうっすらと透けて見える。

そのほかにもシェル関連では、バッテリーのフライアウトでパフォーマンスと省電力のバランスをスライダーで簡単に調整できるようになった。

■“人物”志向の[共有]コマンド、「エクスプローラー」からも利用可能に

特集の第1回でも少し触れたが、「Fall Creators Update」では共有の仕組みが“人物”志向になっている。

たとえば、“My People”でタスクバーにピン留めしたユーザーにファイルをドラッグ&ドロップすると、そのままファイルの共有が行える。“My People”は現状、OS標準の「メール」や「Skype」の利用を前提としている。そのため、「LINE」や「Twitter」、「Facebook Messenger」などの利用も多い日本ではなかなか活躍の機会を見出すのは難しいが、対応アプリが増えれば大化けする可能性は秘めている。

また、アプリの[共有]コマンドでも相手の“人物”を指定した共有が行えるようになった。共有相手は利用状況をもとにサジェストする仕組みで、繋がりの濃いユーザーと気軽に共有が行える仕組みが整いつつある。「Fall Creators Update」からは「エクスプローラー」からも[共有]コマンドが利用できるようになったので、ファイルの右クリックメニューからダイレクトにシェアすることだって可能だ(一方で、従来のファイルの右クリックメニューにあった[共有]コマンドは[アクセスを許可する]という名前になった。意味がより明確になったのは歓迎だが、誤解がないようにしたい)。

そのほかにも[共有]コマンドでクリップボードへのコピーがサポートされたのが地味に便利(テキストやURLの場合)。これまでも専用のアプリを“ストア”から導入すれば解決できたが、これぐらいのことはOS標準でサポートしてもらえるとありがたい。

■「設定」アプリの拡充も進む ~そろそろ「コントロール パネル」は卒業?

また、「Creators Update」から継続して行われているユーザーインターフェイス関連の改善としては、「設定」アプリの充実があげられる。起動してまず目につくのは、トップカテゴリーとして“電話”と“Cortana”が新設されたことだ(“Mixed Reality”は環境に依存する)。

“電話”は第1回で紹介したモバイル端末との連携に関する設定を集約したセクションだ。今のところスマートフォンをリンクさせる機能があるのみだが、クロスデバイス機能が充実していくにつれ、ここにおさめられる設定項目も増えるのではないだろうか。

一方、“Cortana”セクションではパーソナルアシスタント“Cortana”の動作やプライバシー設定をカスタマイズすることが可能。これまで“Cortana”のウィンドウで行ってた設定が、他の設定と同様、「設定」アプリで行えるようになった。「設定」アプリの検索ボックスで“Cortana”に関する設定も調べられるようになるなどの恩恵を受けられる。

そのほかにも、リモート操作の可否を設定する[システム]-[リモート デスクトップ]セクション、HDRなどの設定を行う[アプリ]-[ビデオの再生]セクション、アンチチート機能を有効化する[ゲーム]-[TruePlay]セクション、[プライバシー]-[ファイルの自動ダウンロード]セクション(第4回で触れる“OneDrive File On-Demand”に関連)といったサブカテゴリーが新たに追加された。[システム]-[バージョン情報]セクションのデザインも変更されており、より多くのシステム情報を確認できるようになった。

■着実な進歩をみせる「Microsoft Edge」

「Microsoft Edge」(EdgeHTML16)では“Fluent Design System”の導入により見た目がリフレッシュされた点を除けば、派手な機能の追加はない(すでに紹介したスマートフォン連携が最大の機能追加かもしれない)。しかし、細部のブラッシュアップにより使い勝手が向上している。

まず、“できて当然”であるにもかかわらず搭載されてなかった機能がいくつか実装された。

その筆頭ともいえるのが、[F11]キーでフルスクリーン表示する機能だ。これまでもストアアプリを全画面表示する[Windows]+[Shift]+[Enter]キーを利用すれば実現できたが、これはある意味隠しコマンド的なものだった。なお、フルスクリーン表示は設定メニューの[全画面表示]ボタンでもON/OFFが可能。

また、“お気に入り”を保存する際、フォルダーをツリー表示する機能が追加。“お気に入り”のURLを編集する機能も導入された。特に後者の機能はブックマークレットを登録する際などに多用するため、今までなかったのがおかしかったぐらいだ。“お気に入り”のWebサイトをタスクバーとスタートページへピン留めする機能が復活したのも歓迎したい改善だ。

一方、「Microsoft Edge」ならではの機能追加も少なくない。まず、選択テキストを読み上げる機能がサポート。電子書籍リーダー機能にあった機能をWebページやPDFファイルでも利用できるようにしたもので、読み上げ部分のハイライト表示も行える。

PDF関連では、フォームの入力や目次、ドキュメントの回転、レイアウトの切り替え、注釈の追加がサポートされた。注釈の追加はこれまでもWebページで利用できた機能だが、PDFでも利用できるようになったことで「Microsoft Edge」はPDFリーダーとしても実用できるレベルになってきた(ちなみに、注釈はEPUBへも追加できるようになっている)。

 

 

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Windows 10の次期機能アップデートでは、フォントを“Microsoft ストア”から簡単に導入できるようになりそうです。“ストア”でこっそり「Arial Nova」フォントがリリースされていることが明らかになりました。

.@h0x0d @mehedih_ It seems MS is gonna use Store to release new fonts for Windows. https://t.co/sEyqru1F7O pic.twitter.com/o10OeAo022

― Ducky (@duckiebr) 2017年11月23日

編集部にて、現在“Windows Insider Program”の“Fast”リングでリリースされている「Windows 10 Insider Preview」Build 17046で試したところ、ちゃんと「ストア」アプリから「Arial Nova」フォントをインストールすることができました(“Slow”リングのBuild Build 17020ではインストールできませんでした)。

Windowsでフォントをインストールするのは割と簡単で、基本的にはフォントファイルを開いて[インストール]ボタンを押すだけです。わざわざ“ストア”からフォントを導入できなくてもいいんじゃないかとも思うのですが、入手先が信頼できること(ファイルの改竄やウイルス・迷惑ソフト混入の心配が少ない)、アップデートが容易であることはユーザーにとってメリットです。また、有料フォントを“ストア”で提供できるようになれば、クリエイターのマネタイズが容易になるかもしれません。

“Microsoft ストア”ではいわゆる“ストアアプリ”以外にも、デスクトップアプリの一部やデスクトップテーマ、「Microsoft Edge」の拡張機能が入手可能です。また、「Windows 10 Fall Creators Update」では“ストア”からLinuxディストリビューションを入手できるようになったほか、次期機能アップデートでは“Surface”などのハードウェアも購入できるようになる予定。“ストア”でなんでも買える日も近いのかもしれません。

 

 

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スタートして間もない「Outlook.com Premium」の終了が意味すること

米Microsoft Corporationは22日(現地時間)、PC版「Windows 10 Insider Preview」Build 17046を“Windows Insider Program”の“Fast”リングの参加ユーザーに対して公開した。すでに「Windows 10 Insider Preview」を導入済みの場合は“Windows Update”から最新ビルドへ更新できる。

Build 17046では「Microsoft Edge」が改善。Webフォームの住所フィールドを自動入力する機能が追加された。Webフォームに住所を一度入力すると、その情報を保存するかどうかを確認するメッセージが表示され、保存を許可するとそれが記憶される。次回からはこのデータを利用して自動で記入欄を埋めてくれる仕組みだ。複数のデバイスで住所データを同期することも可能で、将来バージョンでは複数の住所データを保存・切り替える機能が追加されるという。

そのほかにも、“読み取りビュー”機能でテキストの間隔を調整できるようになった。EPUB電子書籍リーダー機能に搭載されていた機能が移植された格好だ。

シェル関連では、[スタート]画面からUWPアプリケーションの詳細オプションへアクセスする機能が追加された。[スタート]画面にピン留めされたタイルを右クリックすると[その他]-[設定]メニューが選べるようになっており、これを選択すると「設定」アプリが開いて当該アプリケーションの詳細オプション画面が表示される。これは[アプリ]-[アプリと機能]セクションからアクセスできるものと同じだ。将来的にはUWPアプリの設定がこの画面に集約されるという。

そのほかにも、入力機能が改善。特に絵文字の入力機能が強化されており、使い勝手が向上している。

 

 

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Microsoftのビジネスはクラウド戦略に傾注しつつあり、生産性ツールにおいても「Office Perpetual(パッケージやバンドルといった売り切り型の永続ライセンス)」より「Office 365」を重視している。直近でもこうした戦略を反映した発表があり、一部で話題になっているので紹介したい。

●Outlook.com Premiumの一部機能をOffice 365に統合

それは、MicrosoftのWebメールサービス「Outlook.com」における変更だ。Hotmailの後継として2012年にスタートしたOutlook.comだが、この有料版である「Outlook.com Premium」の一部機能がOffice 365のサブスクリプションに統合されることとなった。

米Microsoftは10月30日(現地時間)、「Office 365 Home」と「Office 365 Personal」のサブスクリプションを契約するユーザーが、Outlook.com Premiumで提供されている機能の一部を利用可能になったことを報告している。数週間かけてローリングアウトしていくという。

これらのコンシューマー向けOffice 365を契約しているユーザーアカウントであれば、(Office 365に含まれる)Outlook.comの利用時に「Inboxでの広告排除」「マルウェア/フィッシング用の拡張プロテクション」「大容量メールボックス」「プレミアムサポート」を利用可能になるという。Outlook.comを利用するメリットは、カレンダーやコンタクト先との連携にあり、Windows 10の音声対応アシスタント「Cortana」との相性もよい。

セキュリティ面では「添付ファイルとリンクのチェック」という機能がOffice 365に加わり、メールボックスは無料版の15GBという容量が50GBまで一気に拡張される。10月30日時点で12GB以上のメールボックスを持つOffice 365ユーザーは自動的に50GBまで容量が拡大されるという。

ここまではうれしいニュースだ。

●Outlook.com Premiumは新規受け付け終了

一方、問題を一部で指摘されているのは、Microsoftが同時に公開したサポート文書だ。「Outlook.com Premium closed to new subscribers」というタイトルからも分かるように、Outlook.com Premiumの新規ユーザー受け付けを終了したことを報告している。2016年にパイロット版として立ち上げ、2017年2月に正式版に移行したばかりだった。

実際、現在Outlook.com PremiumのページにアクセスしてもOffice 365サブスクリプション契約への誘導リンクが表示されるだけで、Outlook.com Premiumでのサービス内容の確認や契約は行えない。

新規受け付け終了前に同サービスで提供されていた機能には、前述のOffice 365での新規特典に加えて、次のものが含まれていた。

・カスタムドメインで最大5ユーザーに対して5つのパーソナライズされたメールアドレスの提供
・ドメインは米GoDaddy経由で年間10ドルの追加コストで導入可能(初年度は無料)
・既にドメインを所持している場合、この追加コストはかからない

つまり、Office 365のサブスクリプションを契約すれば、Outlook.com Premiumで提供されていたメリットの多くは享受できるが、カスタムドメインとパーソナライズメールアドレスに関してはその限りではなく、こうした機能はOutlook.comを新規に利用するユーザーに提供されないという。

Microsoftによれば、既存のOutlook.com Premiumユーザーのサポートは「現時点では継続される」とのことで、この有料アカウントを更新し続ける限りはカスタムドメインの機能も利用可能なようだ。ただし、この表現は「今後サポートを終了する可能性が高い」ということを示唆しており、該当するユーザーは可能な限り早いタイミングでOutlook.comからの移行を検討した方がよい。

同社では現在、他のサービスプロバイダーへドメインを移行できる方策について検討しており、この仕組みを利用したいユーザーにはドメイン制御やパーソナライズアドレスを有効化するためにも、サブスクリプションを維持してほしいと通知している。

●信頼性に関わるクラウドサービスの内容変更

今回のOffice 365での新機能の話はコンシューマー向けのユーザーを対象としたもので、エンタープライズ版や中小企業版を契約するユーザーには直接関係ない。

ただし、この変更はヘビーにOutlook.comを利用していたユーザーほど影響が大きいと推測する。以前に容量無制限プランの解除と無料版での容量減少を実施した「OneDrive」の話題でも触れたが、日々利用しているクラウドサービスを他のサービスへ移行(脱出)することは非常に難しく、これがユーザーをつなぎとめる要素の1つになっている。

一方、散々プロモーションなどでユーザーをつなぎとめておきながら、急な戦略変更やビジネスが曲がり角に来たことで、いきなり突き放すというのは心証が悪い。文面から察するに、米Thurrott.comのポール・サーロット氏はこれに該当するユーザーの1人だと思うが、その憤りぶりが伝わってくる。クラウドカンパニーを掲げるMicrosoftにとって、OneDriveに次ぐような悪手を打つことは避けるべきだ。

 

 

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